『東京の地盤』の巻

平成26年2月6日作成
情報サービス課都市・東京情報係


◆「死者最悪2.3万人、経済被害95兆円 首都直下地震、国想定」
(『朝日新聞』 平成25年12月20日 朝刊1面)

◆「家の地盤調査 揺るがぬ安心 相談窓口や情報サービス」
(『読売新聞』 平成25年11月29日 朝刊17面)

このほかのクローズアップ都市・東京情報
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このコーナーでは、都政や東京のニュースや話題をとりあげ、インターネット情報と都立図書館の資料をご紹介します。
さらに詳しい情報をお求めの場合には、御来館いただくか、電話(03-3442-8451)、Eメールレファレンス、文書でお問い合わせください。

 東日本大震災以後、自分の住んでいる地域の地盤が安全かどうか、不安に思っている方も多いのではないでしょうか。国の有識者会議は、30年以内に70%の確率で起きるとされるマグニチュード7級の地震が起きた場合、建物の全壊は17万5千棟に及ぶと推定しています。
 東京都でも、「2020年の東京」計画において、目標の一つとして「震災対策に集中的に取り組み、地震に負けない都市を造る」ことを挙げています。住宅の耐震化率を2020年までに95%以上に向上させることを目指し、耐震化費用の助成や、液状化対策情報の提供等に取組んでいます。
 今回は、地盤について調べる場合に参考になる資料をご紹介します。

<参考>こちらも併せてご覧ください。
クローズアップ都市・東京情報 「東京の防災の今」の巻(2012.8.15)
クローズアップ都市・東京情報 「東京の防災を考える」の巻(2011.7.15)

☆印は都立図書館所蔵の資料です。★印はインターネットのホームページで関連の情報を見ることができます。

地盤に関する基礎知識を得る

☆『東京の地盤』 東京の地盤編集委員会編 地盤工学会 1998.3 (T/455.1/5006/1998)
 東京の地盤についての基本的な解説書です。

☆『開発と防災;自然地理学からの提言』 松田磐余著 イマジン出版 2011.12  (T/450.9/5003/2011)  
 自然地理学の観点から防災を研究する著者が、東京の地形・地盤をわかりやすく解説しています。

☆『誰も知らない地盤の真実;足元から始める資産保全法』 前俊守著 幻冬舎メディアコンサルティング 2011.8 (経営者新書)(/511.2/5039/2011)
 地盤調査のプロである著者が、地盤の「性能」を見極め、マイホームを守る方法を伝授。「自宅にいても地盤チェックはできる」の項目が参考になります。

☆『地震に負けない地盤がわかる本 ;Q&Aで一発回答!』  エクスナレッジ 2012.6 (/511.2/5044/2012)
 液状化から地盤調査、補修工事まで、最低限知っておかなければならない地盤の知識について、Q&A形式で分かりやすく解説しています。

東京の地盤を調べる

☆『東京都の地盤 1』 東京都土木技術研究所編著 技報堂出版 1977 (東京都総合地盤図 1) (DT/0・450/33/G1-1)
 
☆『東京都地盤地質柱状図集(区部)』 東京都土木技術研究所 2000.3 
(DT/0・450/5013/G1)

☆『東京都地盤地質柱状図集(多摩)』 東京都土木技術研究所 2001.3 
(DT/0・450/5013/G2)

上記資料のインターネット版もあります。
★「東京の地盤(Web版)」(東京都土木技術支援・人材育成センター)
 トップページから「東京の地盤(Web版)」のページに飛ぶと、各区市町村の調査地点ごとに、地質調査(ボーリング調査)で得られた情報が地質柱状図で示されています。どちらかといえば、土木技術・建築の専門家向きの資料です。地質柱状図の用語については、後述の『液状化による建物被害に備えるための手引』のp.16~17に解説があります。

★「地形で見る軟弱地盤マップ」(ジオテック株式会社)
 地盤調査会社ジオテック株式会社のサイト「インターネットで住宅地盤情報 ジオダス」の中のページ。ジオテックの地盤調査情報や地盤補強工事をした地点を地図上で確認できます。町丁目ごとの住所から地図を検索でき、専門家ではない一般の人にもわかりやすいつくりです。

★「土地条件図」(国土地理院)
 国土地理院のホームページに掲載されています。このページの左側にある「土地条件図画像及び報告書/解説書」をクリックすると、土地条件図の一覧が示されるので、見たい地域名をクリックします。図の右側には凡例が掲載されているので、同ホームページの「地形分類について」の説明と併せてご覧ください。どういう地形・地盤が地震に弱く、液状化しやすいか、については、前記の『誰も知らない地盤の真実』p.61~も参考になります。

★「治水地形分類図」(国土地理院)
 国土地理院のホームページに掲載されています。国が管理する河川の流域のうち、平野部を対象として、扇状地、自然堤防、旧河道、後背低地などの詳細な地形分類等が盛り込まれた地図です。旧河道、旧堤防の位置などがよくわかります。

☆地形図(国土地理院)
 古い地形図で、過去の地形を調べることも、現在の地盤の強弱を見る参考になります。昔、沼や川だったところは地盤が軟弱である可能性があります。古い地形図はほとんどインターネットでは見られないので、『都立中央図書館都市・東京情報係所蔵地図目録』 で所蔵を確認し、都立中央図書館のカウンターで請求して閲覧してください。
 同じ場所の地形図を、年代を追って見られるように編集した資料としては、下記のものがあります。

☆『明治前期・昭和前期東京都市地図 1234』 柏書房 1995~1996 (DRT/0・290/3054/1、2、3、4)

明治初期の地形図に限っては、インターネット上で見られるサイトがあります。
★「歴史的農業環境閲覧システム」(農業環境技術研究所)
 独立行政法人農業環境技術研究所のホームページにあります。明治初期の地図(迅速測図)と、現在の道路・河川・鉄道・土地利用を重ね合せて見ることができるように作られています。現在の住所(町丁目)が地図上で表示されるので、その場所が、明治初期はどういう状態だったか(水田・畑・樹林・牧草地など)を調べることができます。

地盤の液状化を調べる

☆『東京の液状化予測図 平成24年度改訂版』  東京都建設局 2013.3 地図4枚(製本) (T/511.3/5006/2013)
 対象地域を「液状化の可能性が高い地域」、「液状化の可能性がある地域」、「液状化の可能性が低い地域」の三つに分け、地形図上で色分けして示しています。

☆『東京の液状化予測 平成24年度改訂版』 東京都土木技術支援・人材育成センター 2013.3 (T/511.3/5005/2012)
 「東京の液状化履歴」、「ボーリングデータによる液状化判定」などの東京都全体の簡単な図と説明を掲載。

☆『東京の液状化予測報告書 平成24年度改訂版』 東京都土木技術支援・人材育成センター 2013.3 (T/511.3/5004/2012)
 詳細な技術的解説を掲載。

★「東京の液状化予測 平成24年度改訂版」(東京都土木技術支援・人材育成センター)
 「東京の液状化予測図」のインターネット版。「予測図のみ」の項目をクリックすると全体図が現れ、「住所検索」ボタンで、町丁目ごとの液状化予測図を表示させることができます。

☆『日本の液状化履歴マップ745-2008;DVD+解説書』 若松加寿江著 東京大学出版会 2011.3 (455.1/5076/2011)
 過去の地震によって液状化した履歴を、745年から2008年まで調査した資料。付属のDVDでは、地図上で、液状化したおおよその地点を見ることができます。

☆『液状化による建物被害に備えるための手引』 東京都都市整備局市街地建築部建築指導課 2013.5 (T/511.3/5008/2013)
 木造住宅などの建築物を対象として、液状化が発生する仕組みや地盤調査の方法、対策工法などについて、順を踏んで解説しています。特に、地盤調査データ(柱状図)の見方や、地盤調査結果の見方、対策工法などの説明が、たいへんわかりやすく書かれています。

この資料は、東京都都市整備局ホームページの「建築物における液状化対策について」の項目にも掲載されています。
★「液状化による建物被害に備えるための手引」 (PDF形式 22.9MB)

☆『90分で分かる!住宅の液状化対策』 高安正道著 日経BP社 2011.12 (511.3/5083/2011)
 聴衆に向かって説明した記録をまとめたものなので、話し言葉で非常にわかりやすく書かれています。なかでも、Part2「上手な机上調査法」が参考になります。著者はNPO法人住宅地盤品質協会委員。

☆『<最新>我が家のための液状化対策』 岡二三生監修 マーブルトロン 2012.1 (511.3/5086/2012)
 液状化のメカニズムから危険地域、具体的な対策、行政からの助成の受け方までやさしく解説しています。

☆『絵とき 地震による液状化とその対策』 全国地質調査業協会連合会監修 オーム社 2012.9 (511.3/5093/2012)
 液状化現象のメカニズムの初歩から、液状化の予測方法、液状化対策まで、図版を用いて説明しています。土木・建築の初級技術者向けなので、やや難しいところもありますが、第3章「液状化が起こる地形と地盤」が参考になります。

建築物の耐震化に対する東京都の取組

☆『東京都耐震改修促進計画 平成24年3月』 東京都都市整備局市街地建築部建築企画課 2012.3 (T/524.9/5006/2012)
 首都直下地震で想定される被害の軽減を図るため、平成32年度(2020年度)までに都内の住宅・建築物の耐震化を促進し、災害に強い東京を実現するために策定されました。住宅および民間特定建築物(百貨店・ホテル・劇場・老人ホーム・病院等で、大規模な建築物)では平成32年度末までに耐震化率95%、防災上重要な公共建築物では平成27年度末までに耐震化率100%を実現することを目標としています。そのために必要な技術的・財政的支援をすることとし、木造住宅・分譲マンションについては、耐震診断・改修等の費用助成を実施することになっています。

★「東京都耐震ポータルサイト」(東京都)
 「東京都の取組」の項目に、上記資料「東京都耐震改修促進計画(平成24年3月改定)」 が掲載されています。

耐震診断・改修の助成制度

 上記ポータルサイトの「東京都の取組」の中に、「費用負担の軽減」という項目があり、耐震化助成事業(区市町村を通じての助成)の各区市町村の相談窓口を紹介しています。また、「耐震化助成制度」の項目からは、各区市町村の助成制度のページに飛ぶことができます。

地盤の液状化に対する東京都の取組

東京都では、液状化対策アドバイザーによる相談対応と、地盤調査データの閲覧を、平成25年6月10日から開始しています。
東京都液状化対策アドバイザーによる相談対応と地盤調査データ等の閲覧の開始について(報道発表資料 2013年6月)

液状化対策アドバイザーについては、都市整備局ホームページに詳しい説明が掲載されています。
★「東京都液状化対策アドバイザー制度について」 (PDF形式 216KB)

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