テーマ別に調べるには 都市・東京情報を探す - 歴史

平成29年2月27日更新

歴史

総合

【事典・通史】

『江戸学事典』西山松之助等編(弘文堂 1984年) RT/0・250/67
江戸に関するさまざまな分野の研究成果を体系化し、従来の研究業績を精細に再検討した江戸学研究の集大成。306項目を17主題に分けて配列。
巻頭に「五十音順目次」、巻末に「事項索引」「人名索引」(ともに配列は五十音順)を付す。付録として「江戸の建築」「江戸の橋一覧」「江戸町名一覧」「江戸図の系譜」「江戸の貨幣」「江戸の札差一覧」「幕府御用達商人・職人一覧」「文化十年十組問屋一覧」「江戸買物独案内」「東都坂番付」「江戸町人人口表」「江戸著名人名録」「江戸年中行事一覧」「江戸年表」を収録。

『江戸東京学事典』小木新造[ほか]編(三省堂 1987年) RT/0・200/3001
1096の解説項目を「都市空間」「首都江戸東京」「江戸東京の日常」「都市文化」「災害と病い」「江戸東京の地誌」の6テーマに分けて構成。江戸東京の全体像を浮かび上がらせる“読む事典”。
巻頭に解説項目の「五〇音目次」、巻末に「人名索引」「事項索引」(ともに五十音順)を付す。付録として「江戸東京の伝統工芸」「江戸創業老舗一覧」「東京の行政区画変遷表」「江戸東京の地図」「東京年中行事」「江戸東京読書案内」「江戸東京年表」を収録。新装版あり(2003年刊)。

『東京百年史』全7巻 東京百年史編集委員会編(東京都 1972年-1973年) T/0・260/1/G1~G7
全6巻と別巻1冊から成り、各時代に分けその特色を示すように編集。別巻の「年表・索引」には「東京百年史図版目録」を収録。索引の活用により、東京に関する総合事典として利用できる。
第1巻:原始時代より幕末までの概観、第2巻:明治前期、第3巻:明治後期、第4巻:大正期、第5巻:昭和期の戦前、第6巻:昭和期の戦後。


各区市町村発行の区市町村史

例えば現在の港区については、以下のものを所蔵している。

『赤坂区史』<T/35・20/2>

『芝区誌 全』<T/35・20/4>

『麻布区史』<T/35・20/3>

『港区史』上、下<T/35・20/5/1, 2>

『新修港区史』<T/35・20/10,10-2>


【史(資)料集】

『東京市史稿』(東京都) 0920/T727/T2-1-1~T2-12-7
既刊10篇(「皇城篇」の付録「御墓地篇」を含めると11篇)180巻。主に現在の23区(旧東京市域)を範囲とした江戸開府以前から明治末年までを対象とする編年体の史料集。構成は以下のとおり。一部、臨川書店より複製版も発行されている。
皇城篇」:全5巻 「御墓地篇」:全1巻 「宗教篇」:第1~3巻〈未完〉
変災篇」:全5巻 「上水篇」:全4巻 「救済篇」:全4巻 「港湾篇」:全5巻
遊園篇」:全7巻 「橋梁篇」:第1~2巻〈未完〉「市街篇」:全87巻
産業篇」:第1~57巻〈継続編纂中〉

「篇別目次総覧」<R0920/T727/T2-13>
平成7年までに刊行された163冊の目次。構成は、全目次を篇別に収録した「篇別目次」、全篇中の図のうち、コロタイプ印刷を中心に収録した「図版(コロタイプ)目次」、「篇別目次」中で※が付されている「屋敷地受授」「社寺地異動」「市街地異動」についての「目次明細」。巻頭に「編さん沿革小史」「東京市史稿刊行一覧」を収載。

「事項別目次索引」<R/0920/T727/T2-14>
収録範囲は「篇別目次総覧」と同じ。全目次から検索用の字句を抽出して五十音順に配列。また、「篇別目次総覧」中の「目次明細」について、人名、地名、寺社名等を五十音順に配列した索引も収録。



<行政>

【通史】

『東京府史 行政篇』全6巻(東京府 1935年-1937年) T/0・200/62/G1-1~G1-6
テーマごとに沿革と昭和7(1932)年9月30日までの発展の過程を記述している。
第1巻:総説、第2巻:勧業(1) 農業・蚕糸業・畜産業・林業・水産業、第3巻:勧業(2) 工業・商業・副業、第4巻:土木、第5巻:教育・兵事・社寺宗教・史跡名勝天然記念物、第6巻:社会事業・衛生・財政。
 
『東京都政五十年史』全6巻(東京都企画審議室調査部 1994年-1995年)  T/0・317/3095/G1~G6
全体の構成は、通史、事業史1~3、年表・資料、索引・総目次。通史は、社会的背景の下に都政の流れを通観。事業史は、各事業を「都市づくり」「都民のくらし」「都政のしくみ」の3テーマに分けて記録している。


【史(資)料集】

『都史資料集成』(東京都公文書館 1998年-) T/0・260/3079/G1-1~
明治27(1894)年から昭和20(1945)年までの約50年間を対象に、各巻のテーマに則して、東京都公文書館所蔵の旧東京府及び旧東京市の行政文書を中心に編集した歴史基礎資料集。平成10年3月に第1巻を刊行し、第12巻をもって第1期が完結した。平成25年度より、第1期の後継となる新しいシリーズ『都史資料集成2』の刊行を開始した。東京都政が施行された昭和18(1943)年から、昭和30年代に至る約20年間を対象としており、全8巻+別編2巻を刊行予定。

第1期
第1巻:「日清戦争と東京」、第2巻:「東京市役所の誕生」、第3巻:「東京市街鉄道」、第4巻:「膨張する東京市」、第4巻別冊付録:「電灯問題ニ関スル経過報告」、第5巻:「ムラからマチへ都市化の諸相」1~2、第6巻:「関東大震災と救護活動」、第6巻別冊付録:「非常災害情報・バラックニ関スル調査 芝尋常小学校避難者収容所報告書」、第7巻:「震災復興期の東京」1~2、第8巻「大都市東京の課題と現実」、第9巻「大都市東京三十五区の成立」、第10巻「非常時へ、動員される東京」、第11巻「ぜいたくは敵だ・戦時経済統制下の東京」、第12巻「東京都防衛局の二九二〇日」。
第2期
第1巻:「東京都制の成立」、第2巻:「自治体東京都の出発」


各部局事業史

『都税五十五年史』(東京都主税局 2006年 T/349.3/5054/2006

『住宅50年史』(東京都住宅局 1999年 T/0・365/64/G99

『衛生局50年史』(東京都衛生局 1996年 DT/0・490/3194/G

『下水道東京100年史』(東京都下水道局 1989年 T/0・519/3018/G

『東京近代水道百年史』(全3巻) (東京都水道局 1999年DT/0・519/5001/G1~G3

『東京都交通局100年史』(東京都交通局 2012年 DT/ 681.8/ 5051/ 2012


<議会>

『東京府史 府会篇』全10巻(東京府 1929年-1936年) T/0・200/62/G2-1~G2-10
明治12(1879)年以降昭和3(1928)年までの府会、明治14(1981)年以降明治32(1899)年までの常置委員会、明治32(1899)年以降昭和3(1928)年までの参事会の記録。

『東京市会史』(東京市会事業局 1932年-1941年) T/0・314/12/G1~G9
明治22(1889)年東京市会開設以降、昭和12(1937)年まで、年ごとに一章とし、その中を事業別の節に分けている。市会議事録、委員会議事録等に基づいて、各事業の重要議事案件が記述されており、関係文書、意見書等も収録されている。

『東京都議会史』第1巻-第12巻下(東京都議会事務局 1951年-2004年) 0932/T7288/T2-1~ T2-12-2
昭和18(1943)年第1期都議会以降、平成元年(1989)年6月の第12期都議会まで刊行。議員の一任期4年間を一巻とし、一年間の議事を一章に収めている。議事については、会議録・速記録、その他関係文書に基づいて記述されている。発言は要点の摘録、意見書・決議等は原文のまま掲載されている。各巻の上冊にはその会期の全議員の写真がある。

付録は冊によってかなり異なるが、概ね以下のとおり(名称は時期によって異なる)。
 
各巻:歴代都知事及び副知事の一覧、歴代都議会議長及び副議長一覧(ともに在職年数つき)。
第2巻下以降:都議会議員選挙区別一覧(区別の議員名簿)、常任委員会及び特別委員会一覧、その会期の付議事件表、議事取扱の特異な事例件名簿。
第5巻下以降:その会期の都議会年誌。
第6巻以降:議事に関する主要資料、第○期都議会議員選挙結果の概要(全体データ、当選者と落選者の区別一覧。各候補者の所属会派、職業、得票数などを記載)。
第10巻以降:都議会の沿革、都議会議員の選挙年次表、都議会開会状況、都議会各会派所属議員の推移、各議事に対する各会派の態度。
第11巻下:東京都議会各会派の変遷(昭和18年9月~平成5年7月)等 。


<教育>

【通史】

『東京都教育史 通史編』全4巻(東京都立教育研究所 1994年-1997年) T/0・372/3005/G1~G4
当初は全6巻の予定だったが、5~6巻は刊行中止となった。
第1巻:「近代教育の創始」 明治元(1868)年~明治22(1889)年
第2巻:「近代教育の整備」 明治23(1890)年~大正6(1917)年
第3巻:「震災前後の教育」 大正7(1918)年~昭和11(1936)年
第4巻:「戦中・戦後の教育」 昭和12(1937)年~昭和30(1955)年

『都立学校沿革』(東京都教育委員会 1990年) T/0・370/49/G90
「索引編」「沿革編」「資料編」の3部から成り、「索引編」では旧学校名から現在の学校名を調べることができる。「沿革編」では、編纂時点での都立学校の課程別に、設置、統廃合等の沿革、校章とその由来を一覧することができる。「資料編」には教育法規年表、学校系統図、用語解説等を収録している。都立学校(高等学校、旧制中学校)の歴史を調べる際に有用な資料である。ただし、平成2年以降は改訂されていないことに注意する必要がある。

【史(資)料集】

『東京教育史資料大系』全10巻(東京都立教育研究所 1971年-1974年) T/0・372/1/G1~G10
東京の教育に関する資料を収集・整理したもの。明治期の学制公布前から昭和22年教育制度改正にいたるまでの資料を収録。収録した資料は、東京の教育の歩みを明らかにすることを中心として領域ごとに選択整理し、編年体形式により編集。「総目次・索引」は『東京都教育史資料総覧』第1巻に収録されている。

『東京都教育史資料総覧』全4巻(東京都教育研究所 1991年-1994年) RT/0・372/3002/G1~G4
『東京教育史資料大系』の続編。東京都教育史に関する資料の所在・内容を概観するものとして作成されたもの。

第1巻:「東京都公文書館所蔵学事文書目録」 明治元年~昭和18年の簿冊目録および件名目録を収録。巻末に『東京教育史資料大系』総目次・索引を付す。
第2巻:「東京教育令規集」 東京府・東京市・東京都の公報に登載された令規の中から教育に密接な関係を持つものを抽出。「令規目録」「主要令規」「類別索引」の3編からなる。収録年月は明治元年~昭和36年末まで。
第3巻:「学事年報・教育会雑誌」 東京府・東京市が刊行した『学事年報』の学事に関する記述部分を収載。教育会雑誌については、東京府教育会、東京市教育会発行機関誌の総目次と執筆者索引を掲載。
第4巻(別巻):「学校所蔵教育史資料目録」 大学を除く都内公立学校で所蔵している戦前の資料を目録にしたものを掲載。巻末に「図書館所蔵教育史資料目録」として「機関別目録」「書目別所在一覧」を付す。


<震災>

【震災誌】

『大正震災誌 上・下・附図』(内務省社会局 1926年) T/0・369/253/1~3
内務省社会局の編集による震災誌。全3巻。上巻:東京市、東京府、横浜市、神奈川県、千葉県、静岡県、埼玉県、山梨県、茨城県の章立て。下巻:臨時震災救護事務局、宮廷関係事項、諸官省、道府植民地及各府県の救護、各種団体の救護状況、諸外国の同情の章立て。附図:東京市震火災延焼状況図から東京復興計画一般図まで20図を収める。

『写真と地図と記録で見る関東大震災誌・東京編[本編],付図』(千秋社 1987年) T0・369/579、T0・369/579/2
前半は上記『大正震災誌』の復刻、後半が『写真と地図と記録で見る関東大震災誌・東京編』で、当時の資料から新たに編纂したもの。付図には、東京府管内震災被害図、東京市震火災発火地点及焼失区位置図、東京市火災延焼状況図を収める。

『東京府大正震災誌』東京府 [編](東京府 1925年)T/0・450/21/G
大正大震災によって東京府が被った災害、これに対して東京府として執った応急善後施設の概要を主として記録し、震災に対する一般的、学術的記録、各省団体の応急善後施設等の概要を副として記録。

『東京震災録 前・中・後輯・別輯・地図及写真帖』東京市編(三秀舎 1926年-1927年) 0945/T727/T4-1~T4-5
東京市が、震災当日から大正13年末にいたる大震災の全般を記述したもの。全5巻。詳細で資料が豊富。前・中・後輯には、政府、東京市、東京府の活動や対応措置や善後措置を収め、別輯には、区、警察署、東京市民の活動等を収める。地図及写真帖には多くの図版を収める。

『東京大正震災誌』東京市庶務課編(東京市庶務課 1925年) T/0・450/37/G
東京市が大正大震災を1冊にまとめて記録したもの。第一編 災害、第二編 救護 第三復旧からなる。付録として東京復興計画図と火災系統図を収める。

『帝都大正震火記録 大正十二年九月』警視廳消防部編輯(警視廳消防部 1924年)T/369.3/5083/1924
警視庁消防部が主として火災と消防の観点から大正大震災を記録したもの。付録に詳細な統計と地図あり。

『大正大震火災誌[本編],付図』(警視廳 1925年) 0945/K542/T,T1-2
大震災後の社会状態に対応し、警視庁が秩序維持のために実施した諸活動の概要を記録 したもの。「第一編本庁活動」と「第二編警察署の活動」からなる。付図には帝都大震火災系統地図を収める。


【復興計画】

『帝都復興事業誌』全6巻 復興事務局編(復興事務局 1931年-1932年) T/0・369/233/1~5-2
復興事務局による帝都復興事業に関する総括的記録。詳細で資料が豊富。地図も数多く収録されている。
[1]緒言・組織及法制篇、[2]計画・監理・経理篇、計画篇付図、[3]土地区画整理篇、[4]建築篇・公園篇、[5]土木篇上巻、[6]土木篇下巻。

『帝都復興事業大観』上下巻 日本統計普及会編(日本統計普及会 1930年) T/0・369/92/1~2
東京市政調査会監修のもと、日本統計普及会が編集刊行。大震災を中心に、東京、横浜における財政、経済、産業、教育等あらゆる事態の推移影響、特に復旧復興事業の組織と機構及び全般に渡って具体的事例を示す。写真、図版、地図、図表も豊富。

『帝都復興史』全3巻 復興調査協会編(復興調査協会 1930年) 0932/H758/T1-1~T1-3
東京市、府、横浜市、神奈川県における復興並びに復旧事業の全般を最大もらさず記録するとともに、復興7年間における政治経済社会全般の変遷推移にも触れる。


<戦災>

【戦災誌】

『東京都戦災誌』(東京都 1953年) 0936/T727/T4
太平洋戦争で首都東京が蒙った戦災について、昭和28年に東京都がまとめたもの。太平洋戦争の経過、戦時の市民生活、東京都の防衛対策、戦争被害、応急措置、終戦から復旧への6章に分けて、豊富なデータとともに記載。付図として、東京都区部焼失区域図(2枚) 八王子市焼失区域図がある。

『東京大空襲・戦災誌』全5巻 「東京大空襲・戦災誌」編集委員会編(東京空襲を記録する会 1973年-1974年) T/0・260/2/1~5
市民の視点で編集された東京大空襲の記録。
第1巻 都民の空襲体験記録集 3月10日篇、第2巻 都民の空襲体験記録集 初空襲から8.15まで、第3巻 政府(日米)公式記録集、第4巻 報道・著作記録集、第5巻 空襲下の都民生活に関する記録集。

『東京大空襲の記録』 東京空襲を記録する会編 (三省堂 1982年) T/0・260/39
東京大空襲の総合的な記録写真集。


【戦災地図】

『コンサイス 東京都35区区分地図帖 戦災焼失区域表示』日本地図 昭和21年刊の復刻(日地出版 1985年) RT/0・290/78
コンパクトな冊子体で、区ごとに戦災消失区域が一覧できる。

『戦災焼失区域表示帝都近傍図』日本地図 昭和21年刊の複刻(日地出版 [19--]) DT/0・290/116
1枚ものの地図。東京都全体の戦災消失区域を一覧できる。

『G.H.Q.東京占領地図 付占領史研究主要文献目録・地図』[本編],[付図] 福島鋳郎編(雄松堂出版 1987年3月) T/ 0・260/ 3018/ 1,2
占領史研究の歴史と現状を展望し、特にGHQによる接収について有用なデータを提供している。「主要接収建物一覧」「連合軍占領部隊駐留一覧」「占領史関係主題別主要文献目録」を含むほか、付図には、G.H.Q.東京占領地図、都心を中心とした東京空中写真、昭和18年4月現在東京地図を収める。

このページの先頭へ▲